主な事業セグメント

TOYO TIRE株式会社の主な事業セグメントは、タイヤ事業と自動車部品事業です。タイヤ事業は売上高の約92%を占める主力事業で、北米、欧州、国内市場向けに市販用タイヤや新車用タイヤを展開しています。自動車部品事業は売上高の約8%を占めています。

当決算における事業や経営成績の主な変化

当第3四半期連結累計期間の売上高は4,352.89億円(前年同期比3.5%増)となりました。一方、営業利益は720.68億円(同5.5%減)、経常利益は707.12億円(同9.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は530.57億円(同3.9%減)と減益となりました。タイヤ事業では北米市場での重点商品販売増加により商品ミックスが改善し、自動車部品事業でも自動車メーカーの需要安定と価格転嫁により増収となりましたが、原材料価格や海上運賃の高騰が利益を圧迫しました。

貸借対照表の変化

総資産は7,120.29億円(前期末比1.5%減)となりました。負債は2,182.71億円(同12.7%減)に減少し、純資産は4,937.58億円(同4.5%増)に増加しました。自己資本比率は69.3%(前期末65.4%)に上昇しています。主な変動要因として、現金及び預金の減少、短期借入金・未払金・未払法人税等の減少、利益剰余金の増加が挙げられます。

キャッシュフローの変化

営業活動によるキャッシュ・フローの詳細は開示されていませんが、親会社株主に帰属する四半期純利益530.57億円の計上や減価償却費264.9億円の計上があったことが推測されます。投資活動では、有形固定資産の取得による支出があったと考えられます。財務活動では、短期借入金の返済や配当金の支払いがあったと推測されます。

今年度、来年度の業績見通しの変化

2025年12月期通期の連結業績予想は、売上高5,900億円(前期比4.4%増)、営業利益950億円(同1.1%増)、経常利益900億円(同11.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益650億円(同13.1%減)に修正されました。原材料価格・海上運賃高騰の影響が想定を下回ること、為替が想定より円安に推移していることから、前回予想から増収増益の修正となっています。

株主還元

2025年12月期の年間配当金予想は130円(前期比10円増)となっています。第2四半期末に60円の配当が実施され、期末配当は70円(うち記念配当5円)を予定しています。配当性向は約30.8%となる見込みです。