主な事業セグメント

大塚ホールディングスの主な事業セグメントは、医療関連事業、ニュートラシューティカルズ関連事業、消費者関連事業、その他の事業です。医療関連事業では治療薬や輸液を、ニュートラシューティカルズ関連事業では機能性飲料や栄養補助食品を、消費者関連事業ではミネラルウォーターや嗜好性飲料を扱っています。

当決算における事業や経営成績の主な変化

2025年12月期第3四半期の連結業績は、売上収益が前年同期比5.1%増の1兆8,187億円、営業利益が56.1%増の4,074億円となりました。医療関連事業では抗精神病薬「レキサルティ」や抗悪性腫瘍剤「ロンサーフ」が好調で、ニュートラシューティカルズ関連事業でも女性の健康カテゴリーなどが成長しました。研究開発費は12.9%増の2,486億円となりましたが、マイクロポート社株式の売却益もあり、親会社の所有者に帰属する四半期利益は55.3%増の2,976億円と大幅増益となりました。

貸借対照表の変化

資産合計は前期末比5.9%増の3兆9,595億円となりました。主な増加要因は、棚卸資産が617億円増加したことや、子会社の買収によりのれんが464億円増加したことです。負債合計は7.6%増の1兆338億円、資本合計は5.3%増の2兆9,256億円となりました。親会社所有者帰属持分比率は72.2%と高い水準を維持しています。

キャッシュフローの変化

営業活動によるキャッシュ・フローは3,188億円の収入となり、前年同期比363億円増加しました。投資活動によるキャッシュ・フローは1,122億円の支出で、前年同期比1,786億円支出が減少しました。財務活動によるキャッシュ・フローは1,305億円の支出となりました。結果として、現金及び現金同等物の残高は前期末より659億円増加し、4,921億円となりました。

今年度、来年度の業績見通しの変化

通期の連結業績予想を上方修正し、売上収益は前回予想比1.7%増の2兆4,200億円、営業利益は0.4%増の4,520億円を見込んでいます。親会社の所有者に帰属する当期利益は前回予想と同じ3,300億円を維持しています。医療関連事業の好調や為替の影響が主な要因ですが、販売費及び一般管理費の増加も見込まれています。

株主還元

2025年12月期の年間配当金予想は、前期比20円増配の1株当たり140円（中間70円、期末70円）を予定しています。