主な事業セグメント

任天堂の主な事業セグメントは、ゲーム専用機ハードウェアとソフトウェアの開発・製造・販売です。Nintendo Switch 2とNintendo Switchを中心に、デジタルビジネスやIP関連収入も展開しています。

当決算における事業や経営成績の主な変化

当中間期の売上高は1兆995億円(前年同期比110.1%増)、営業利益は1,451億円(同19.5%増)となりました。Nintendo Switch 2の好調な立ち上がりが業績を牽引し、ハードウェアは1,036万台、ソフトウェアは2,062万本を販売しました。『マリオカート ワールド』が957万本、『ドンキーコング バナンザ』が349万本と順調に販売を伸ばしています。

貸借対照表の変化

総資産は前期末比7.0%増の3兆6,361億円となりました。現金及び預金が1,225億円増加し1兆7,088億円に、受取手形及び売掛金が1,092億円増加し1,744億円になりました。負債は前期末比21.5%増の8,177億円、純資産は3.4%増の2兆8,183億円となっています。自己資本比率は80.2%から77.5%へ低下しました。

キャッシュフローの変化

キャッシュフローの詳細な記載はありませんが、現金及び預金が前期末比1,225億円増加し1兆7,088億円となっていることから、営業活動によるキャッシュフローは大幅に増加したと推測されます。投資活動では有価証券が655億円減少しており、一部を現金化した可能性があります。

今年度、来年度の業績見通しの変化

通期の連結業績予想を上方修正し、売上高2兆2,500億円(前期比93.1%増)、営業利益3,700億円(同30.9%増)、経常利益4,600億円(同23.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益3,500億円(同25.5%増)を見込んでいます。Nintendo Switch 2の好調な立ち上がりと、今後発売予定の新作タイトルによる更なる成長を期待しています。

株主還元

中間配当は1株当たり42円(前年同期比7円増)を実施予定です。期末配当予想を139円に修正し、年間配当予想は181円(前期比61円増)となりました。また、2026年3月期の期末配当より配当方針を変更することが発表されています。