主な事業セグメント

大真空グループは、水晶デバイス製品の製造・販売を主な事業としており、日本、北米、欧州、中国、台湾、アジアの6つの地域セグメントで事業を展開しています。主要製品は車載、産業、通信、民生向けの水晶振動子や発振器などです。

当決算における事業や経営成績の主な変化

当中間期の売上高は195.91億円（前年同期比0.8%増）と微増しましたが、営業利益は1.79億円（同59.5%減）と大幅に減少しました。台湾子会社の減益が大きく影響し、為替差損2.21億円の計上もあり、経常損失9,100万円、親会社株主に帰属する中間純損失3.2億円となりました。車載分野は堅調でしたが、通信分野での価格競争激化や産業分野での在庫調整継続などが業績に影響しました。

貸借対照表の変化

総資産は前期末比0.3%増の901.58億円となりました。主な変動は原材料及び貯蔵品の増加です。負債は前期末比0.4%増の448.38億円で、主に借入金が増加しました。純資産は前期末比0.2%増の453.2億円となり、為替換算調整勘定の増加が主因です。自己資本比率は前期末比0.3ポイント減の40.9%となりました。

キャッシュフローの変化

営業活動によるキャッシュ・フローは15.2億円の支出（前年同期は17.36億円の収入）となりました。主な要因は棚卸資産の増加や法人税等の支払いです。投資活動によるキャッシュ・フローは7.06億円の支出（前年同期比87.9%減）で、主に有形固定資産の取得によるものです。財務活動によるキャッシュ・フローは5.77億円の支出となり、主に配当金の支払いによるものです。

今年度、来年度の業績見通しの変化

通期の連結業績予想は、売上高400億円（前期比3.6%増）、営業利益10億円（同9.3%増）、経常利益5億円（同21.2%増）、親会社株主に帰属する当期純利益3億円（同5.0%増）と上方修正されました。車載分野の堅調な推移や産業分野の回復を見込んでいますが、為替や市場環境の変化に注意が必要です。

株主還元

当中間期の1株当たり配当金は14円で前年同期と同額です。通期の1株当たり配当金予想は28円（中間14円、期末14円）で、前期と同額の配当維持が予定されています。