主な事業セグメント

株式会社三井E&Sの主な事業セグメントは、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービスの4つです。舶用推進システムが売上高の45.4%を占め、次いで周辺サービス24.9%、物流システム18.8%となっています。

当決算における事業や経営成績の主な変化

当中間連結会計期間の売上高は前年同期比14.1%増の1,655億4,800万円となりました。営業利益は114.9%増の198億100万円、経常利益は70.8%増の227億3,400万円と大幅に改善しました。一方、親会社株主に帰属する中間純利益は45.7%減の175億3,100万円となりました。舶用推進システム事業での二元燃料エンジンの増加や物流システム事業での大型工事の順調な進捗が増収に寄与しています。

貸借対照表の変化

総資産は前連結会計年度末比1.2%増の4,544億5,100万円となりました。負債は6.1%減の2,591億5,600万円、純資産は12.1%増の1,952億9,500万円となりました。自己資本比率は前連結会計年度末の37.8%から42.0%に改善しています。現金及び預金が95億2,700万円増加した一方、短期借入金が106億9,400万円減少しています。

キャッシュフローの変化

営業活動によるキャッシュ・フローは251億8,800万円の収入となり、前年同期の41億1,800万円から大幅に改善しました。投資活動によるキャッシュ・フローは22億6,700万円の収入、財務活動によるキャッシュ・フローは176億8,300万円の支出となりました。この結果、現金及び現金同等物の中間期末残高は前連結会計年度末比96億4,100万円増の430億1,700万円となりました。

今年度、来年度の業績見通しの変化

2026年3月期の通期連結業績予想を上方修正しました。売上高は3,400億円で据え置きましたが、営業利益は300億円（前回予想比25.0%増）、経常利益は310億円（同34.8%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は260億円（同30.0%増）に引き上げられました。舶用推進システムセグメントと物流システムセグメントの好調な業績が寄与する見込みです。

株主還元

2026年3月期の中間配当は1株当たり15円が予定されています。期末配当予想は未定に修正されました。前期の年間配当は1株当たり20円でした。